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図解|権利関係
Cが取消しの前と後のどちらに登場したかで、守られる基準が変わります。
▼ スクロールで物語が進みます

詐欺
Bの詐欺で、Aの意思決定がゆがめられる。
取消し対象
詐欺による意思表示なので、Aは取り消すことができる。
取消し前
Cは、Aの取消し前に権利を取得した第三者。
詐欺・取消し前
Cが善意無過失なら、Aは取消しを対抗できない(民法96条3項)。
強迫
詐欺とは別に、強迫による意思表示も取り消すことができる。
強迫・取消し前
強迫には第三者保護の規定がなく、AはCにも取消しを対抗できる。
取消し後
Aの取消し後に、BからCへ移転する。Cは取消し後の第三者。
登記の先後
取消し後は、AとCのどちらが先に登記したかで決まる(民法177条)。