図解｜権利関係
適法転貸と直接義務 ── A・B・Cの二契約
CのAへの直接履行、賃料の上限、前払、Bの責任、原賃貸借終了の効果を追う。
- A
- 賃貸人
- B
- 賃借人・転貸人
- C
- 転借人
▼ スクロールで二契約の関係を確認します
適法転貸
二つの契約が残る
A-BとB-Cの契約が同時にある。Aの承諾を得た適法な転貸が出発点。
直接義務
CもAへ履行する
CはB-C契約上の債務を、Aへ直接履行する義務を負う（613条1項）。
範囲
重なる範囲まで
Cの直接義務はA-BのBの債務を超えず、賃料は原賃料・転貸賃料の低い額が上限。
前払
Bへ早払いしても
Cが賃料を前払いしても、Aには対抗できない（同項後段）。
Bの責任
Bは免れない
Cの直接義務があっても、AはBにも権利を行使できる（613条2項）。
合意解除
A-Bだけでは消せない
A-Bの合意解除は、原則としてCに対抗できない（613条3項本文）。
解除権
債務不履行があるなら
合意解除時にAがBの債務不履行を理由に解除できたなら、Cにも対抗できる（同項ただし書）。
建物転貸
Cへの通知から6か月
期間満了・解約申入れによる終了をAがCへ通知すると、6か月後に転貸借が終了する（借地借家法34条）。