図解｜権利関係
賃借人による修繕 ── 通知ルートと急迫ルート
修繕の必要を知らせて待つ場合と、急迫のため直ちに動ける場合を分けて追う。
- A
- 賃貸人
- B
- 賃借人
▼ スクロールで二つの経路を確認します
前提
修繕が必要になった
賃借物に使用収益のため必要な修繕が生じた。
通知
Bは遅滞なくAへ知らせる
Aが既に知っている場合を除き、Bは修繕の必要を遅滞なく通知する（615条）。
経路1
通知またはAが既に知る
Bが通知し、またはAが修繕の必要を知っていることが出発点（607条の2第1号）。
相当期間
Aが必要な修繕をしない
故障内容に応じた相当期間を過ぎても、Aが必要な修繕をしない。
自力修繕
Bが自ら修繕できる
通知・認識と相当期間経過の要件がそろえば、Bが修繕できる。
経路2
急迫なら直ちに修繕
漏水拡大など急迫の事情があれば、通知・期間経過を待たず修繕できる（同条2号）。
合意修繕
Aの承諾がある場合は別
法定の二経路がなくても、Aの承諾や特約に基づく修繕はできる。
必要費
A負担分は直ちに請求
BがAの負担に属する必要費を支出したときは、直ちに償還請求できる（608条1項）。